家庭用蓄電池で元を取る家はある！知らないと損する元が取れるコツ

家庭用蓄電池を設置して元を取ることはできるのかと思っている方もいることでしょう。太陽光発電みたいに何年で償却できるのか気になる方もいると思います。

そんな不安を抱えている皆さんに、家庭用蓄電池は元が取れるかどうかについて問題解決できるように分かりやすく解説していきます。

この記事は、蓄電池で元を取る計算式、元を取る要素、元が取れるタイミング、元を早く取るコツ・注意点までお伝えしていきます。

この記事を読むメリット

この記事を読んで頂ければ、元を取るため導入タイミングが分かり、元を早く取るコツも分かるので、蓄電池の導入に失敗しないことでしょう。

家庭用蓄電池は元を取ることはできます。それはご家庭の売電量や電気代等によって変わってきますが、約10年～25年の間に元が取れてきます。元を取る計算式は「導入費用÷年間の経済効果」。

その元を取る要素は5つあり、①太陽光発電が必須、②太陽光発電の容量、③ハイブリッド型蓄電池、④蓄電容量、⑤コスト。

元を早く取るためにはタイミングと優良店で安く設置することです。タイナビなら最大5社からのお見積もりが取得できますので、良ければ活用してみて下さい。

蓄電池そもそもの存在

家庭用蓄電のそもそもの役割は、電気を蓄えて使うことができる設備です。また、災害時の非常時にも電気が使えるため停電対策にもなります。したがって、そもそも元を取る設備ではないのです。正しく言えば金融商品ではないです。しかし設置する側からしてみれば、やはり元が取れるかどうかは気になりますよね。なので蓄電池は元が取れるかを解説していきます。

蓄電池で元を取るとは？

元を取るということは「何かを生み出す物」という解釈になってきます。なので、太陽光発電は電気を生み出しますので元を取る設備になるわけです。しかし蓄電池は何も生み出しませんが、元を取ろうとすることはおかしいことではないので、何年で元が取れるかは計算しておきましょう。

償却の計算方法

計算例

設置費用が200万円で年間の経済効果が15万円であった場合は、200万円÷15万円＝13.33・・・になります。なので償却年数は13.3年で元が取れるということです。

元を取る基準年数

これは太陽光発電も一緒です。太陽光発電は保証10年と15年がありますので、現状設置してある太陽光発電の保証範囲内で元を取ることが必要になってきます。しかし、太陽光発電はFITという制度が10年なので基本的には10年以内で償却したいところです。

蓄電池で元を取る5つの要素

蓄電池で元を取るために必要なことはあるのでしょうか？ここでは元を取るために5つの要素を解説していきます。これから蓄電池をの設置を検討している方はぜひ覚えておきたい要素ですね。

太陽光発電が必須

蓄電池を設置するために元を取ろうとするのであれば、太陽光発電が必須になります。なぜなら、蓄電池は電気を貯めるシステムなので太陽光発電で余った電気を溜めて使うというのが自然です。

もし、太陽光発電がない場合は、電力会社の割安な電気を溜めて割高な電気に活用するしか無いので、経済効果は微々たるものになります。

なので、太陽光発電がない状態で蓄電池の設置は正直おすすめしません。

太陽光発電の容量

太陽光発電の容量はある程度必要です。正確な数字はご家庭の電気の使い方によって変わるので難しいですが、3kW以上のシステム容量あれば良いです。もっと細かく言いますと売電量がどれぐらいあるかが肝になります。できれば月平均100kWh以上の売電量は欲しいですね。

ハイブリッド型蓄電池

蓄電池には単機能型とハイブリッド型の2つのタイプがありますが、必要要素になるのはハイブリッド型タイプの蓄電池です。ハイブリッド型蓄電池は太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナが一体型になっているので、その分コストカットできることになります。その理由は導入タイミングで説明します。

単機能型蓄電池

ハイブリッド型蓄電池

家庭用蓄電池で卒FIT対策！ハイブリッド型蓄電池で賢く自家消費

蓄電池の容量

蓄電池の蓄電容量も要素に加わってきます。なぜなら、蓄電容量が大きい方が値段としても割安だからです。蓄電池の電池部分が増えるのみで、工事費用は基本変わらないです。

例えばシャープの4.2kWhと8.4kWhを比較した場合

蓄電容量は倍溜めることができます。しかし設置費用も倍になるかというと倍にはなりません。値段が倍になるということは商品や工事費すべてが倍になるということですが、そうはならないということです。初期費用は蓄電容量が大きくなるのでその分かかりますが、割安になるので自分の家に見合った蓄電容量を選んでいきましょう。

蓄電池の容量の5つの決め方！実効容量とは？計算方法は？各メーカーの容量徹底比較

コスト

最後にコストです。蓄電池で元を取るにはコストカットは欠かせません。設置業者によって費用はまちまちです。そこで蓄電池で必要になる費用は「製品の費用」「設置工事の費用」「電気工事の費用」「 申請費用」です。なので、各費用の相場を知っておくことは必要です。

初めての家庭用蓄電池！値段・相場っていくら？各項目ごとで価格帯解説

元が取れる蓄電池の導入タイミングご家庭

元を取る要素が分かったところで、次は導入のタイミングについて説明していきます。導入時期も元が取れるかどうかに関わってきますので、適切な導入タイミングは知っておきましょう。

太陽光発電と同時設置

まだ太陽光発電を設置していない方は蓄電池と一緒に導入すると蓄電池の元が取れます。これは要素の部分で説明したハイブリッド型蓄電池にすることでコストカットもできるので、その分元が取れるということなのです。

元を取る計算

太陽光発電と蓄電池の導入事例の項目	シミュレーション情報
家族構成	4人家族（うち子供2人）
ライフスタイル	共働きで妻はパート、子供は小学生と中学生
設置前の電気代	年間216,000円
住宅設備、屋根の環境	オール電化住宅で屋根は日当たり良く南向きの切妻屋根
設置費用	税込み220万円（太陽光発電4kW、ハイブリッド型蓄電池6.5kWh）
補助金活用	太陽光発電に15万円、蓄電池に15万円の合計30万円
実質の設置費用	税込み190万円

では上記の情報を元に計算してみましょう。

まず太陽光発電を4kWを設置したら、年間の発電量は約4,400kWh。太陽光発電で発電した電気は自家消費していきますので、年間の自家消費は約1,800kWh。昼間の電力会社の電気代は約34円とすれば1,800kWh☓40円＝72,000円が太陽光発電で年間の電気代が安くなってきます。

次に蓄電池に溜めて使うと安くなるので計算としては、は深夜の安い電気を溜めて割高な時間帯に使う計算になります。

実効容量5.4kWh☓40円☓365日＝78,840円が蓄電池の自家消費分として安くなります。

そして売電収入は4,400kWh-1,800kWh-1,971kWh＝629kWhが売電量になりますので、これに16円（2023年度の売電単価）掛けると10,064円が年間の売電収入になります。

よって

実質の設置費用は190万円で経済効果が約16万円ですから190万円÷16万円＝11.875

償却年数は11.8年でもとが取れるということになります。表面的な計算になります。

卒FITを迎えた時

太陽光発電を設置して10年を迎えるとFIT（固定価格買取制度）が終了します。FITは簡単に言うと高単価で電気が売れる制度で、この制度が終わることを卒FITとも言います。そして卒FITを迎えると蓄電池の導入タイミングにもなってきます。では、卒FITを迎えた方は蓄電池の元が取れるのか説明していきます。

元を取る計算

太陽光発電と蓄電池の導入事例の項目	シミュレーション情報
家族構成	4人家族（うち子供2人）
ライフスタイル	共働きで妻はパート、子供は中学生と高校生
設置前の電気代	年間144,000円
住宅設備、屋根の環境	オール電化住宅、太陽光発電（4kW、15年保証）
設置費用	税込み180万円（ハイブリッド型蓄電池9.8kWh）
補助金活用	蓄電池に15万円
実質の設置費用	税込み165万円

2段階に分けて計算していきます。1つ目は太陽光発電の保証が切れるまでの5年間と2つ目は切れた後の計算です。保証が切れるということはパワーコンディショナが壊れるリスクも考え無いといけないということです。

①卒FIT後から太陽光の保証が切れる5年間

ここでは太陽光発電で余った電気を蓄電池に溜めて自家消費のみの計算をしていきます。

年間蓄電量3,029kWh☓電力単価40円☓5年間＝605,800円

②太陽光発電の保証が切れた後

次に保証が切れてパワーコンディショナが壊れた想定で計算していきます。太陽光発電のパワーコンディショナが壊れると発電自体しませんが、ハイブリッド型蓄電池を設置していますので発電は引き続き恩恵を受けることができるのです。

太陽光発電で発電した電気は引き続き自家消費ができますので、年間の自家消費は約1,800kWh。昼間に電力会社の電気代は約40円とすれば1,800kWh☓40円☓10年＝720,000円が引き続き効果が出てきます。

そして余った電気を蓄電池に溜めて自家消費していきます。

年間蓄電量3,029kWh☓電力単価40円☓10年間＝1,211,600円

605,800円＋720,000円＋1,211,600円＝2,537,400円が15年間での効果になってきますので、1年間の効果を出すと2,537,400円÷15年＝169,160円

これで償却年数が出ます。

1,650,000円÷169,160円＝9.75・・・になりますので、9.5年で元が取れるということになります。

これが単機能型蓄電池ですと太陽光発電のパワーコンディショナはそのままなので、故障したときには交換費用をみておかないといけません。なのでその分余計なコストがかかるので償却年数は長くなります。

パワコンが壊れた時

パワコンが壊れたときは蓄電池を考えやすく導入しやすいタイミングになります。②の卒FITを迎えた時はパワコンが壊れていないので、なかなか変えるのがもったいないという気持ちになりがちですが、壊れてしまうとそう思わないですよね。そしてせっかく設置した太陽光発電が動いていないわけですから何かしら措置を取りたいと思うことでしょう。そこで蓄電池を導入すると太陽光発電も稼働し蓄電池の元が取れていくタイミングになります。では、計算していきましょう。

元を取る計算

太陽光発電と蓄電池の導入事例の項目	シミュレーション情報
家族構成	4人家族（うち子供2人）
ライフスタイル	共働きで妻はパート、子供は中学生と高校生
設置前の電気代	年間144,000円
住宅設備、屋根の環境	オール電化住宅、太陽光発電（4kW、15年保証）
設置費用	税込み180万円（ハイブリッド型蓄電池9.8kWh）
補助金活用	蓄電池に15万円
実質の設置費用	税込み165万円

パワコンが壊れたときは、太陽光発電自体発電しません。なので、太陽光発電を付ける前の電気代に戻ってしまいます。細かくいうと10数年前より電気代は高くなっているので、支払いの負担は大きくなります。そこでハイブリッド型蓄電池を導入すると、パワコンも同時に新しくなりますので、発電開始してきます。なので太陽光発電で発電した電気をまた自家消費できますので、年間の自家消費は1,800kWh。

昼間の電力会社の電気代は約34円とすれば1,800kWh☓40円＝72,000円が太陽光発電の自家消費が復活してきます。そして蓄電池も付けるわけですから余った電気も有効活用できるようになります。

年間蓄電量3,029kWh☓電力単価40円＝121,160円。

72,000円＋121,160円＝193,160円が年間の効果になってきます。

そして1,650,000円÷193,160円＝8.54・・・になりますので、8.5年で元が取れるということになります。なので、パワコンが壊れるとそのまま何もしないというのはもったいないのです。せっかく太陽光パネルは使えますので、ハイブリッド型蓄電池を設置すると電気の自給自足ができるということになります。

太陽光発電のパワコンが故障した際の対処法/3つの選択肢

蓄電池を付けるご家庭が急増の理由

家庭用蓄電池は、右肩上がりで増えています。2011年から販売が始まり2019年度下期は下がったものの、2020年上期までに累計約42.5万台となっています。では、家庭用蓄電池が右肩上がりで増えている理由は何でしょうか？

その理由は下記の理由になります。

家庭用蓄電池の元を早く取るコツ

蓄電池の元を取る要素やタイミングが分かった上でもっと早く元を取ることはできないのか知りたい方もいると思います。なので、ここでもっと元を早く取るコツ2選を説明していきます。

優良店を選び安く設置する

元を早く取るコツの一つとして蓄電池を安く設置することです。しかも優良店で。しかしどうやって安く設置できるかわからないという方もいると思いますので、まずは蓄電池の相場は知っておきましょう。

家庭用蓄電池メーカーの相場価格を比較した結果/容量・タイプ機能別に解説

そして相場がわかった上で、一括見積りで最低でも3社の見積もりを取ることです。1社2社だと自分の家の工事費用などが比較しにくいので、3社あれば工事内容や費用も比較しやすいです。そして優良店であれば尚更安心して工事を任せることができるでしょう。蓄電池の工事は床下や天井裏に入って作業したりしますので、工事が見えない部分もあります。ですからちゃんとした工事をしてくれそうなところに頼むことが必要になります。

家庭用蓄電池は業者選びに手を抜いてはいけない/後悔しないための優良店選び

最後に一括見積もりをするなら「タイナビ」をおすすめします。タイナビなら最大5社からのお見積もりが取得できますので、良ければ活用してみて下さい。

補助金を活用する

次に補助金の活用です。各自治体から蓄電池に対して補助金が出ている地域もあります。補助金は先着順や期日が決まっていますので、早めに見積もりをとって検討していくと良いです。

補助金には国（SII）の補助金と市区町村の2つの補助金があります。

SIIは、国の環境・エネルギー部門の施策に関する補助金事業を委託されている一般社団法人になります。

家庭用蓄電池の補助金情報/都道府県別に公開/人気対象メーカー

蓄電池と太陽光で元が取れるが注意点もある

蓄電池と太陽恋発電を上手に導入すると元が取れる計算になりますが、長く使っていくと予期せぬことも出てきます。保証があっても保証期間内に故障などして気づかないままそのままにしていると損失になってしまいますので、たまにはモニターなどで確認していくようにしましょう。そして注意しておく点が「保証年数」「サイクル数」「メンテナンス費用等」になります。

保証年数

蓄電池メーカーの保証について比較解説！気をつけるポイントと長持ちのコツ

サイクル数

サイクル数の数字が長ければ長いほど、蓄電池が長く使えますので設置するメーカーのサイクル数は見ておきましょう。

家庭用蓄電池の寿命（耐用年数）って何年？長く使うための7つのコツ

メンテナンスなどの維持費

現在は、各メーカーがモニタリングサービス（24時間365日監視）をして提供してくれているメーカーもあります。その場合、HEMS機能があればサービスを受けることができますので、検討の際はHEMS機能も確認しておきましょう。

家庭用蓄電池でおすすめのHEMS（ヘムス）が知りたい！比較してみた結果！

まとめ

家庭用蓄電池は元を取ることはできます。それはご家庭の売電量や電気代等によって変わってきますが、約10年～25年の間に元が取れてきます。

元を取る計算式は「導入費用÷年間の経済効果」になります。

その元を取る要素は5つあります。

そして元を取るためにはタイミングも必要です。

少しでも早く元を取るコツもあります。それは優良店で安く設置することです。そのためには、3社以上で見積もりを取ることです。設置する側としては安心できて安く設置していきたいことでしょう。タイナビなら最大5社からのお見積もりが取得できますので、良ければ活用してみて下さい。

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